食と健康学“夏イチゴ 栽培広がる”

　     植物工場で「徹底管理」 　

　北海道産イチゴが店頭に並ぶようになったが、
国産イチゴの端境期となる夏から秋にも出荷しようという動きが
道内で広がっている。
夏に消費されるイチゴはケーキなどに使用される業務用で、
大半が輸入物でまかなわれてきたが、
食の安全への関心などから国産の需要が高まっているからだ。
今年秋から長野県内の農業生産法人が、苫小牧市の植物工場で、
生産量が大きく増えることが見込まれている。
道内外の生産現場を訪れた。

　長野県小諸市の農業生産法人、こもろ布引いちご園が運営する観光イチゴ園。
22棟のハウスでは真っ赤に色づいたイチゴが実り、
観光客が次々にもいでは、ほおばっていた。

　一見して普通のハウスだが、光や二酸化炭素、肥料の量、温度などを管理することで
イチゴの収穫量をコントロールしている、いわゆる植物工場だ。
ハウスの角には定植日や育苗期間などを記したプレートが表示され、
温度などを管理する機器も置かれている。

 　「苫小牧市にも進出へ」 　
　同社は現在、長野県内の3ヶ所にある圃場計2・5㌶で年間約80㌧のイチゴを生産。
今年からは苫小牧市内に2㌶の施設を造り、年間200㌧の出荷を計画している。
詳細は公表されていないが、業務用として出荷する予定。

　イチゴは秋以降、日が短くなり気温が低くなると花芽ができ、
翌春になると花が咲き実がなる「一季成り性品種」と、「四季な成り性品種」の2種類がある。
国内で栽培されているのは主力品種の「とちおとめ」や「あまおう」「さちのか」などは
一季成り性品種で、成長を早めて、クリスマスに向けて出荷する。
そのため、夏場は国産の端境期となり、ほとんどが米国などから輸入されてきた。

　1999年に創業した同社は、イチゴ狩りに来る客の数や、
市場価格に合わせて出荷量を調節するため、
イチゴの成育に気温や光の量など環境がどのような
影響を与えているのかデータを採取し分析した。
その結果、例えば、イチゴは花が咲いてから収穫するまでの積算温度が
600度程度といった特性を解明した。
これらのデータに基づき、計画的に生産することに成功した。

　一季成り性品種でも、9月末から7月中旬まで収穫する。
栽培期間が長くなるので、1株当たりの収量も通常の2倍以上に達するという。
同社の倉本強社長は「ハウス内に早春から春にかけての環境を長くつくり出すことで、
収穫期を延ばすことができる」と説明する。

　苫小牧では、これらの経験を基に長野県の施設以上に機械化を進め、
通年出荷を目指す。

　「四季成り品種 北海道作付け1位」
　農林水産統計によると、2012年度の国内のイチゴ作付面積は5720㌶。
都道府県別では栃木が617㌶でトップ、
続いて福岡464㌶、熊本351㌶、静岡330㌶となっている。
道によると、同年の道内の作付面積は74㌶で、上川管内比布町、北斗市がともに5㌶、
小樽市、後志管内余市町、上川管内中富良野町が各4㌶だった。

　本州以南では一季成り性品種をハウスで加温する栽培が主流で、
出荷期間は11月～5月、最盛期は3～4月。
道内では主に秋に苗を植え、春にハウス内で育てて5～6月に収穫が行われている。

　一季成り性品種と比較すると四季成り性品種の作付けは少ないものの、
全国的に徐々に増えているとみられている。
青森県の調べによると、09年の全国の作付面積は84・9㌶だった。
そのうち北海道が38・6㌶と最も多く、青森10・2㌶、長野9・1㌶と続く。
四季成なり性品種に限れば、北海道が日本一の産地となる。
　 北海道新聞(経済部 須藤 幸恵 記者)

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