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山親爺@Black-Bearが、日々の活動と体験雑学を綴っていす。
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  「橋川 央(ひさし) さん(59) 」 

 1984年に日本で飼育が始まり、一大フィバーを巻き起こしたコアラ。
日本で初めての繁殖に成功した名古屋市の東山動物園でも、
人気投票でほぼ毎回1位。
そんなアイドルを、獣医師、園長として30年間見守ってきた。

 コアラがやってきたのは園で働き始めて3年目。
多摩動物公園(東京)などほかの2園とともに、豪州から譲り受けた。
その後、豪州はコアラの持ち出しを制限。
国内のコアラは96匹をピークに減り続けている。

 各園は個体を交換して繁殖を進めてきたが、
人気者を外に出すのをためらう園も少なくなかった。
一昨年度まで約10年間、カップルの血統や相性を見極めるコアラの「仲人」役を務めた。
各園に「コアラの保存のために」と手紙を書くなどして理解を求めた。

 えさ代が高いのも悩みの種。
東山動物園では6匹を飼育。
九州などで主食のユーカリを栽培し、年間約5千万円かかる。
昨年、インターネットで寄付を呼びかけた。
2ヵ月で目標の100万円を超える約470万円を集めた。

 絶滅が心配されるオランウータンの繁殖にも取り組んだ。
「それぞれの動物に思い出がある。でも一番手がかったのはコアラ。思い入れもひとしおです」

 今月で60歳になる。 コアラの来日30周年を見守り、来年3月に定年を迎える。 朝日新聞 

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                                                餌・狩り場「不足」

 国の天然記念物で、絶滅危惧種に指定されている
ニホンイヌワシのヒナが、なかなか育たなくなっている。
30年ほど前に比べ、元気に巣立つ割合が半減。
背景には、すみかとなる森林の管理が行き届かず、
餌や狩り場の確保が難しくなったことがある。

 NPO法人「日本イヌワシ研究会」は、
1981年から全国各地でイヌワシの生息、繁殖状況を調査している。
50%台だった繁殖率(ヒナの巣立った割合)が、2010年は24・6%に半減した。
14・7%まで落ち込んだ時期(00年)もあった。

 環境省によると、イヌワシの全国の生息数は450~600羽。
研究会が30年間で確認した237ペアのうち83ペアが消滅した。
野生の場合、寿命は20~30年といわれている。

 7月24日、イヌワシの保護に携わる専門家や国有林の管理者らが
秋田市大森山動物園に集まり、シンポジウムを開いた。

 日本イヌワシ研究会会員で動物・自然カメラマン今井正さん(51)=秋田市新庄市=は
「繁殖成功率の低下は、野ウサギなどの餌不足が影響している」と指摘した。
今年6月、県内に21あるとされる営巣地のうち、1ヶ所だけだったという。

 イヌワシは、ヒナが巣立つまでに約3ヵ月、独り立ちするまでに5~6ヵ月かかる。
子育て後、次の繁殖に備える親の分まで合わせると、必要な餌は、
野ウサギに換算すると年間200~300匹とされる。

 環境省鳥海南麓自然保護管事務所の長船裕紀さん(28)は、
林業の衰退で森林の伐採や間伐がされなくなったことが影響していると説明する。
「こずえの隙間がなくなり、暗くなったスギなど針葉樹の林に動物はすみにくくなる。
伐採跡の下草を好む野ウサギも減っている」と話した。
また、「適度に開けた場所がなくなると、
獲物をめがけて突入するイヌワシの狩りにも影響する」という。

 そもそも、イヌワシは一度に2~3個の卵を産むが、
ヒナ同士が争い、複数は育たないケースが多い。
大森山動物園では、岩手や東京、石川、長野の動物園などに卵やヒナを移し、
少しでも多く育てる取り組みを進めている。

 日本動物園水族館協会でイヌワシの保護・調整役を務める
大森動物園の三浦匡哉さん(42)は
「将来的には、動物園で育てたイヌワシを野生に放鳥することを考えている」と話す。
朝日新聞

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      「生息数飽和状態」分散に期待

 知床に生息するシマフクロウについて、環境省は7月11日、
羅臼町で開かれた知床自然遺産地域学会で、
この10年間、遺産地域内では10つがいの安定状態が続き、
繁殖成功率が低下していることを報告した。
生息数は飽和状態になっているという。

 環境省によると、遺産地域のシマフクロウは2005年~14年に毎年10つがいが形成され、
計39羽が巣立った。
繁殖成功率は10年まで50~30%で推移し、毎年7~4羽が巣立ったが、
11年以降は繁殖成功率が20~10%に低下、巣立ちも年1、2羽という状態が続いた。

 つがいの数が安定していることから、環境省は「飽和状態が続いている」とみる。
繁殖成功率の低下については、大雪や暴風雪など厳しい気象条件が指摘されるが、
シマフクロウの環境研究会の竹中健代表は
「これまで生まれた若い個体との競合やエゾクロテンの捕食も要因にある」と話す。

 シマフクロウは道東を中心に約140羽が生息していると考えられる。
1970年~80年代に約70羽まで減ったが、
巣箱の設置などによる保護増殖事業で徐々に増えてきた。
つがいの数は遺産地域を含む知床地域に
道内の5~4割を占める二十数つがいがいるという。

 環境省は「遺伝的多様性を考えれば知床の個体が他地域へ分布し、
近隣から流入するようになることを期待したい」としている。

 一方、環境省は13年度に遺産地域で424頭のエゾシカを捕獲した。
銃による捕獲が89頭、囲いわな4ヶ所(新設2ヶ所)で248頭、
岩尾別地区に新設した仕切り柵式の大型囲いわなで87頭。
初設置の囲いわなでは比較的順調に捕獲できたが、
同じ場所で続けている囲いわなは低調で、結果的に前年度の528頭を104頭下回った。

 環境省は、生息密度の低下とともに警戒心が強まったことや、
積雪など気象条件が影響したとみている。 朝日新聞(奈良山 雅俊記者)

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 シマフクロウの「ちび」に触れる 子ども達  

     ひな最多の「28羽確認」環境省

 環境省が5~6月、道内で国の天然記念物
シマフクロウについて調査したところ、28羽のひなが確認され、
調査を始めた1985年以降で最多だった。
昨年までの4年は22~25羽で維持しており、
環境省釧路自然環境事務所は「安定しているが、
生息環境が改善したとはいえない」と分析している。

 この調査は、道内に約140羽生息しているという、
絶滅危惧種のシマフクロウの保護増殖を目的に、ひなに足輪をつける標識調査。
個体の識別や性別、繁殖状況などを継続して調べ、
移動や寿命、遺伝的多様性などの生態情報を得るねらいがある。

 今年の調査期間は5月17日~6月20日。
環境相の職員や獣医師らによる調査班が、繁殖を図るため設けた人工箱などの近くで実施。
23ヶ所の巣で28羽のひなを確認し、足輪の標識をつけた。
振興局別では、多い順に根室11 羽(営巣10)、釧路(同6)、十勝3羽(同3)、日高3羽(同2)、
オホーツクと上川が各1羽(同1)。
生息地保存のため、詳細は公表していない。

 調査開始以降、足輪をつけることができたには450羽。
86年以降では、死ぬなどして収容された全個体の約7割に標識がついていたという。

 足輪の装着数は、2010年25羽、11年22羽、12年23羽、13年22羽だった。
同事務所の大林圭司・野生生物課長は「年間6羽ぐらい、死んだりして収容されている。
把握できない個体死もあり、どれだけのひなが成長になっているかは分からない」と話す。

   「触れて、大切に思う」  
 シマフクロウに触れて楽しみ、大切にする気持ちを持ってもらおう ―。
環境省はイベントで、シマフクロウと触れ合うコーナーを設けている。
そこで活躍するのは、生まれつき障害がある3歳の「ちび」だ。

 「ちび」は体長約70㌢、翼を広げた大きさは約180㌢になる。
3年前のひなの調査で見つかり、右半身の発達が遅れているのが分かった。
いまは釧路市の釧路湿原野生成物保護センターで保護されている。

 釧路市内で6月上旬にあった「くしろエコ・フェア2014年」にも登場。
子どもたちは「ちび」に近づいてそっとなでたり、大きな目に引き寄せられたりしていた。
家族で訪れていた同市内の小学1年生、浅水志保ちゃんはやわらかな羽毛の手触りを
「ふかふか」と表現し、にりと笑った。  朝日新聞  
 
    「シマフクロウ 十勝放鳥へ一歩」2014年10月

 環境省は絶滅危惧種に指定されている国の天然記念物シマフクロウを増やし、
生息域を広げるため、近くメス1羽を十勝地方の山林に放す。
すでに現地に設けたケージに移され、
山林に生息する野生のオスと鳴き交わしをしているといい、
ペアになれると判断できれば放鳥する。
放鳥すれば3年ぶり11例目で、十勝では初めてになる。

 シマフクロウのつがいの形成や生息域の分布を狙った人偽的放鳥は1993年に開始。
つがいで放した1例を除き、メスのみ単独で放すのは初めてになる。
過去10例のうち、繁殖が確認されたのは64年と2011年にオスを放した2例。
11年は上川地方で放鳥し、野生のメスとの間に2羽のヒナが生まれたことが翌年確認された。

 今回放鳥するメスは、幼鳥だった10年秋に釧路地方で交通事故に遭い、
頭を打って瀕死の状態で保護された。
釧路市の環境省釧路湿原野生生物保護センターで
治療や野生復帰に向けたビリーが進められ、自力でエサをとれる状態に回復した。

 このメスには10月10日、同センターで、
GPSをつかった位置情報を送信できる機器が背中に取り付けられた。
作業に当たった猛禽類医学研究所代表の斉藤慶輔医師は
「個体の動きをつぶさに追うことで生活形態が把握でき、
得た情報は生息環境を守る重要なデータになる」と説明する。
放鳥場所には09年生まれのオスが生息しており、
「次の世代を育んでほしい」と繁殖に期待を込める。

 メスは15日、放鳥場所の山林に設置した木製ケージ(3㍍四方、高さ3㍍)に移された。
オスの相性を見極めるため、職員らがカメラのモニターで
鳴き交わすかどうかなどを観察している。
環境省によると、すでに鳴き交わしが観察できているといい、早ければ近日中に放鳥する。

 環境省は、現在約140羽の個体数を200羽に増やす中間目標を設けている。
北海道地方環境事務所は「放鳥の事例を一つずつ積み重ねて保護増殖事業に生かし、
個体数や生息地を増やしたい」としている。

 ※ シマフクロウ
 魚食性で、羽を広げると約180㌢になる世界最大級のフクロウ。
環境省によると、国内では北海道や北方領土に分布。
1990年ごろには推定1千羽が道内全域にいたが、
森林伐採や河川改修により営巣木やエサの減少などから70年代には
70羽程度まで落ち込み、絶滅が危惧された。
保護増殖事業が進められ現在は道東中心に推定約140羽に回復し、
約半数は知床に分布するとされる。

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   「東神楽のホーブ」北海道・上川管内

   夏でも実をつける四季成り性品種でも気温が高いと
高品質のイチゴ栽培は難しく、適地は北海道など冷涼な地域に限られる。
その環境を生かし、国産夏イチゴの栽培、販売の先駆けとなったのが、
イチゴ販売・苗開発のホーブ(上川管内東神楽町)。
同社は夏場のイチゴ市場に目をつけ、1995年に四季成り性品種「ペチカ」を開発した。
それまでの品種と比べ食味も色も良いなどと評判を呼び、
国産イチゴのトップメーカーの地位を築いた。

 現在は後継品種の「ペチカプライム」「ペチカサンタ」が主力で、
道内や東北などの約200軒の契約農家が栽培している。
6~11月にかけて、250~300㌧を生産し、大手菓子メーカーなどに販売している。

 財務省貿易統計によると、2013年のイチゴ(生鮮)の輸入量は約3500㌧で、
同社の政場秀社長は「国産の生産が伸びれば、
さらに輸入に置き換えられる可能性がある」と指摘する。

 伊達市農協「特産化へ手間惜しまず」
 伊達市農協は、夏イチゴを地域の特産に育てようと、
昨年から本格栽培を始めた。
 伊達市のイチゴ栽培を担うのは、東日本大震災で被災し、
宮城県亘理町から移住したイチゴ農家5戸。
市が建設したハウス24棟を買い取って生産している。
このほか、市が就農支援センターとして20棟を運営している。

 栽培品種は、北広島市の種苗メーカー「ホクサン」が開発した「すずあかね」を採用した。
昨年は約30㌧を岩見沢市内のイチゴ卸に出荷したが、
質の良さが評価され、高値で取引されたという。
同農協いちご部会の鈴木秋衛さん(70)は「冬イチゴと比較すると、
1・7~1・8倍の価格がついた。夏イチゴは実も堅く、作りやすい」と話す。

 ただ、夏イチゴ栽培は、冬と違いもある。 道内は冷涼とはいえ、
気温が高くなりすぎないよう遮光カーテンでこまめに調整したり、
冬では見られなかった害虫の発生に気をつけなければいけない。
さらに、あまり大きい実は業務用としての商品価値が落ちるため、
需要の高いサイズに粒をそろえるため、摘花もこまめにする必要があるという。

 今年は3月中旬から苗を定植し、6月半ばからは出荷が始まる。
鈴木さんは「伊達の夏イチゴが市場で定着するにはここ1、2年が勝負。
質の良いものを作り、ブランドを確立したい」としている。
北海道新聞(経済部 須藤 幸恵 記者)


 苫東で着工「11月にも出荷」
 苫小牧市東部地域(苫東)に大規模なイチゴ栽培施設が着工され
6月4日に報道陣に公開された。
2㌶の施設を9月には完成させ、11月にも出荷する計画。
3年かけて計4㌶の栽培施設などを建設し、通年出荷を目指す。
北海道食産業総合振興機構(フード特区機構)が全面支援する。

 事業主体は、農業生産法人こもろ布引いちご園(長野県小諸市)や
富士電機(東京)、清水建設(同)、北洋銀行、苫小牧信金などが出資して設立された
「苫東ファーム」(本社苫小牧市、倉本浩行社長)。
4月に1期工事として2㌶の軽量鉄骨フィルム温室の建設に着手。
木質チップボイラーや集出荷センターも建設する。

 来年度は苗生産施設、2016年度にはさらに2㌶の温室とボイラーを建設し、
17年度には443㌧、販売額6億2千万円を目標にしている。

 総事業費は約23億円。 農水省の「次世代施設園芸導入加速化支援事業」を活用する。
女性や高齢者、障害者を地元からパート従業員として
2㌶施設で40人か~70人雇用する予定。

 こもろ布引いちご園の専務でもある倉本社長は「道内のイチゴ農家と競合しない、
ケーキなどに使う業務用イチゴを中心に通年生産販売を目指す」と話す。

 一方、事業を支援するフード特区機構は、この事業を食関連産業が苫東に集積する
「大規模植物工場クラスター」の形成に向けた第一歩と位置付けている。

 苫東工業団地では3月、プラントを設計・施工大手のJFEエンジニアリング(東京)が
トマトやベビーリーフの生産工場の建設に着手。
地元経済界からは、苫東が施設園芸の集積地になることへの期待が高まっている。
朝日新聞(深沢 博 記者) 

      「野菜生産工場 トマトも順調」2014年10月
 苫小牧市の苫小牧東部工業基地(苫東)に建設された
Jファーム苫小牧(木村康一社長)の野菜生産工場で、
ベビーリーフに続き、トマトの収穫と出荷が本格的に始まった。

 プラント設計・施工大手のJFEエンジニアリング(東京)が手がける
次世代農業技術「スマートアグリ」事業の国内代1号の野菜プラント。
今年3月に着工、8月に完成した。  ベビーリーフ(1㌶)は8月下旬に収穫を開始。
トマト(0・5㌶)はミニから大玉まで6種の出荷を10月初旬に初め、
道内のイトーヨーカ堂各店舗や苫小牧市の道の駅ウトナイ湖などで販売されている。

 Jファーム苫小牧によると、ベビーリーフは1日5千~6千パックを生産。
トマトは初年度(来年3月まで)は約70㌧、その後は通年で150㌧の生産を目指すという。

 木村社長は「ここまでよく健闘している。さらに鮮度の高いブランドトマトの生産、
ベビーリーフの収穫量向上をめざしている」意欲を示した。


      「野菜工場で♨温泉掘り」2015年

 苫小牧市の苫小牧東部工業基地(苫東)で大規模な温泉型野菜生産事業を展開する
プラント設計施工大手のJFEエンジニアリング(東京)が、
野菜工場敷地内で温泉を掘り始めた。
同社が1月30日発表した。
今年増設する野菜工場の熱源にする計画だ。

 同社は次世代農業技術「スマートアグリ」事業の国内第一弾として
苫東用地3・8㌶を賃借。
すでに栽培棟2棟(計1・5㌶)とエネルギー棟などがあり、天然ガスエンジンで電力、熱、
CO2を生み出す同社独自のトリジェネレーションシステムでトマトとベビーリーフを生産。
昨年8月から道内のスーパーなどに販売している。

 増設する栽培棟(約1㌶)は6月に着工、11月の完成を目指し、
高糖度トマトの栽培や栽培品種の多様化を目指す。
温泉は、地質調査の結果などから地下800~1千㍍まで掘れば30度前後の湯の湧出が
見込まれ、ヒートポンプで加熱し、温室の熱源にする。
従来の温風暖房機などによる熱供給などによる熱供給と比較して
約50%のコスト削減が見込まれるという。

 同社は、ガスエンジンに加え、木質チップを使ったバイオマスボイラーの建設を進め、
今月にも完成する。
さらに温泉熱利用の実証を行うことについて同社は
「プラントが立地する地域で最も入手しやすい経済的な熱源を活用するモデルの
確立をはかりたい」としている。

 野菜工場は、同社と札幌市の農業生産法人が共同出費した
「Jファーム苫小牧」が運営する。

  苫東野菜工場「ボイラー試験開始」2月12日  

 プラント設計大手のJFEエンジニアリング(東京)が苫小牧市東部工場基地(苫東)で
展開する温室型野菜生産事業で、野菜工場に熱とCO2を供給する
バイオマスボイラーの実証試験が2月12日始まった。

 月に約90㌧の建築廃材などから作られる木質チップを燃やし、
燃焼ガスを浄化してCO2と熱だけを野菜工場に供給する。
同社によると、バイオマスボイラーの燃焼ガスは不燃物が多いが、
同社はガスの浄化施設を独自で開発。
バイオマスボイラーから出るCO2を野菜栽培に使うのは国内で初めてだという。

 同社は苫東に野菜栽培棟2棟をたて、天然ガスエンジンで電力、熱、CO2を生み出す
トリジェネレーションシステムでトマトとベビーリーフをすでに生産、出荷している。
1月には温泉の掘削も始めており、野菜工場が立地する地域で
最適なエネルギー源を使うプラントモデルの確立を目指している。

  「苫東・野菜工場 海外視察相次ぐ」2015年3月3日

 苫小牧市の苫小牧東部工業基地(苫東)で
プラント設計施工大手JFEエンジニアリング(東京)が展開する
温室型野菜生産工場に週末、視察が相次いだ。
2月28日、実業家に転身した大相撲の元横綱朝青龍のドルゴルスレン・ダグワドルジさん、
1日にはロシア・サハリン州政府の副首相らが訪れた。

 元横綱は大相撲引退後、母国モンゴルでソバや小麦の栽培、
首都ウランバートル市でレストラン事業などを手がけているという。
一行は野菜工場を運営する「Jファーム苫小牧」の木村康一社長らの説明を受けながら
ベビーリーフとトマトの栽培温室を見学し、ミニトマトを試食。
元横綱は「これは野菜ではない。フルーツだ。あまり野菜を食べないモンゴルの人に
食べさせてあげたい」と笑顔で語った。

 電力、熱、CO2を生み出す天然ガス発電施設や木質バイオマスボイラー、
温泉掘削の現場も視察。
元横綱は「自然再生エネルギーを使い、通年で安心安全な野菜を生産するシステムは
すばらしい」と語り、モンゴルでの野菜工場の展開に意欲を示した。

 Jファーム苫小牧には国内外から視察が相次ぎ、
昨年8月の生産開始以来、約150団体1500人が訪れたという。

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