食と健康学“つなぐ農と食、被災地に希望”

　　　とれたてのイチゴを手に、笑顔。
　 震災後に結成された「亘理おらほのいちご生産組合」を
応援し続けている。
若い農業者が地域を変える力になると信じている
＝宮城県亘理町

　  　「大塚　洋一郎　さん(60) 　
　　農商工連携サポートセンター代表

　津波で海水をかぶった農地で作物が育つのか、わからなかった。
ならば、塩に強い品種のトマトを植えてみよう。
宮城県岩沼市の畑で都会から集まった49人のボランティアと苗を植えたのは、
2011年6月。
流された家も車もまだひっくり返ったままのころだ。
2ヶ月後、真っ赤な赤いトマトが実る。
収穫ツアーでは若い女性ボランティアたちの表情に満足感があふれた。

　「農が持つ命の輝きを肌で感じた。
なにもなくなったがれきだらけの土地だからこそ、
野菜が育つことが人々に与える力は大きい。農の力を広げたい。
それが被災地の希望につながること実感しました」。
経済産業省の官僚をやめて始めたNPO法人の活動に、確かな手ごたえを感じた。

　食と農業を通じ、都会と地方を結びつけて5年以上。
過疎に悩む地域から活性化の相談を受けて全国を飛び回る。
都会の人に農作業を体験させ、野菜を食べてもらうグリーンツーリズムを仕掛けよう。
商品の新しい販路を開拓しよう。
ひざをつき合わせて一緒に考える。

　補助金の取り方などを助言できるのが官僚の強み。
だが、手法は官僚的ではない。
鹿児島・奄美大島の大和村では追い込み漁に参加。
釣ったばかりのハリセンボンの鍋を公民館でみんなと食べて
「これ、うまいよ。こんなもの都会の人が食べられたら、びっくりするよ」と盛り上げ、
どこの家庭でも作る郷土料理「塩豚」の商品化を提案した。

　地元の人が気づかない良さを、よそ者だからこそ再発見できる。
「生産地の農家と食をつなげたい。食べることは作ること、生きている実感を味わえる」

　被災地は、活動の舞台であり続けている。
食品関係の企業などから数千万円の寄付を集め、農家を支援したいと農協を訪れた。
だが、一律に寄付金を配るならいいが特定の農家は紹介できない、という。
「そんな方法ではダメだ」。
やる気のある農家を見つけ、寄り添いながら支援しょうと決意した。
人づてに、ビニールハウスが損壊しても露地でイチゴを植え始めていた
宮城県亘理町の若手農家を紹介される。
支援企業の社員やボランティアと苗植えから手伝った。
「おらほのいちご生産組合」は今、作ったイチゴを農協を通さず、すべて自分たちで売る。
イチゴジャムも商品開発をした。

　あの時、トマトに賭けた八巻文彦さん(45)は、実は震災直後、
農業をやめようかと考えていた。
それが、トマトに続いてカブ、白菜に挑み、「岩沼白菜」はブランドに育ちつつある。
「命の恩人って言うと大げさかな。もう一度やろうという気持ちと再起への道を作ってくれた」

　震災から4年。
いよいよ必要なのは農業を含めた産業の復興。
やる気のある農家が継続的に食べていける仕組みを作りたい。
昨年6月、東京都千代田区で地方の野菜や特産品を売る店「ちよだいちば」を開いた。
亘理の大粒なイチゴがぎゅっと詰まったジャムも、店頭に並んでいる。朝日新聞記事

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